傷害保険
傷害保険とは、日常生活における事故などによる死亡・入院・通院などに対して保険金が支払われる保険のことです。
簡単に言ってしまうと事故・災害でケガによって死亡、あるいは後遺障害が残ってしまった時、医師の治療が必要となり入院、通院といった場合に保険金が支払われるというものです。
日本国内、海外を問わずほとんどのケガが対象となります。
たとえば
★階段や道路でつまづき転倒し、ケガをした
★ドアに指を挟んでケガをした
★スポーツをしていてケガをした他にも自動車事故、有毒ガスや有機物質による急性中毒
★伝染病などによる死亡・入院・通院は対象になります。
伝染病以外の病気による入院・通院は対象外となります。
傷害保険と生命保険の違いは、傷害保険では海外旅行傷害保険を除いて病気をカバーすることは出来ないという点です。
傷害保険には、多くの種類の保険があり、日常生活におけるすべての傷害を担保するもの、主として交通事故、旅行中の事故による傷害に限定して担保するもの、ある特定の団体の構成員を被保険者としてその団体内での活動中の傷害を担保するもの等々あります。
傷害保険の種類には
★傷害総合保険
★普通傷害保険
★交通事故傷害保険
★ファミリー交通傷害保険
★海外旅行傷害保険
★国内旅行傷害保険
★こども総合保険
★留学保険
★その他の傷害保険などがあります。
傷害保険の種類によっては支払われないケガもあるので、補償範囲や内容など十分な説明を受けるなどして調べておきましょう。
傷害保険には多くの種類があり、それぞれに支払われる条件が異なっているためにわかりにくいですが、傷害保険はご自身や家族に合った保障内容を付けることができるので加入することで安心感を得ることが出来ます。
もしもケガをした後も傷害保険の保険金によって生活を保つことも出来るのです。
傷害保険の特徴は保険料は原則として年齢に関係なく、職業によってきまります。
職種級別で１級(危険の少ない職業) 、２級(危険のやや大きい職業) 、３級(危険の大きい職業)に分かれており危険度の高い職業の人ほど高くなります。
生命保険、労災保険などの特約および第三者からの賠償金などとは関係なく支払われます。
また、保険契約の際には、医師による診査は必要ありませが、具体的な職業・職務の告知が必要です。
傷害保険の魅力はオプションなどによって自分にピッタリ合った保険を作ることができるという点です。
リスク回避の傷害保険という「安心」を買うことで、将来への安全策の一つとなりますね。
損害保険で人気のあるものにはどの様なものがあるのでしょうか？損害保険は様々な種類がありますが、まずはその保険会社が会社的に問題無いかを調べることをお薦めします。
調べ方としては、保険財務格付が手っ取り早く参考になるでしょう。
ムーディーズ http://www.moodys.co.jp/等は殆んどの大手損害保険会社の情報を確認できます。
ここで少なくとも保険会社自体が近い将来潰れることは無いということを確認できた会社から選ぶことが重要です。
人気の損害保険の特徴は最近では保険料を低く見せるためか、商品名（コアな部分のみ）、そしてオプション形式で色々付けられる形態が多く、人の目を引いているようです。
障害保険をどれを選んで良いか分からないという方は、人気モデル商品が各社提示されている筈です。
それを軸にして、足すなり引くなりアレンジしていくと、自分の希望のものに近いものが効率よく作れます。
最後に各損害保険会社の人気の損害保険のを選ぶ際の注意点ですが、当たり前のアドバイスになってしまいますが、中身を良く確認しましょう。
何の損害保険に対して、補償条件、補償額が幾らで、保険料の払い込み期日、保証の期間、そして、最後に一番重要な保険料。
これらを逐一比較していきます。
各損害保険会社、様々な人気商品があり、各社で色々名前や名称が違っていますが、対分すれば、殆んどどこの商品でも大まかに同じであること気付いてきます。
後は、見積もりを何社かからとり、各会社に対して再見積もりを取るのがポイントです。
他社との比較見積もりをされると、割引に応じてくれる会社があります。
うまく人気商品を選び、うまく損害保険会社と付き合って下さい。
確定申告の時期が来ましたら、損害保険料控除について注意しましょう。
確定申告で従来あった損害保険料控除が平成19年度からなくなり、代わって地震保険料控除が創設されているからです。
地震保険料控除とは、地震保険の契約に伴い保険料を支払うと、その1年間（1/1〜12/31を指す）の支払った保険料に応じて一定額をその年の所得から差し引く（控除する）ことができるということを意味します。
つまり残念ながら火災保険しか加入していない場合は控除は受けられないわけです。
この地震保険料の控除額の計算は、年間支払った保険料が５万円以下の場合は「全額控除」となります。
また、年間の保険料が５万円以上の場合は「５万円」の控除を受けることになります。
確定申告手続で地震保険料控除を受ける場合には、確定申告書に地震保険料控除に関する事項を記載するほか、支払金額や控除を受けられることを証明する書類（加入している損害保険会社から送られてきます）を確定申告書に添付するか、又は申告の際に提示する必要があります。
なお、経過措置により平成18年12月31日までに契約をした長期の損害保険契約については廃止となった損害保険料控除を適用することができます。
地震等損害保険契約と長期損害保険契約の両方がある場合の控除額は最大５万円となります。