「One-do」の車両保険：盗難対策費用特約について

損保ジャパンの自動車保険


損保ジャパンの自動車保険「One-do」の車両保険には、お得な特約があります。

契約の車が盗難された場合に補償されるのは、普通の車両保険ですが盗難された場合や、車上狙いの被害にあったことにより、盗難再発防止等のために被保険者が負担した所定の費用に対して、１回の事故につき、１０万円を限度に実費で保険金が支払われます。

車両が盗難されたり、被害にあった場合、もう２度とそんな目にはあいたくないですよね。

そんな場合は、被害にあわないように工夫したくもなります。

駐車場にセンサー式のライトをつけたり、イモビライザー（盗難防止装置）をつけたりすることもあると思います。

そんなに高いものでもないのですが、盗難されるということにお金をかけるのは
よく考えると、腹立たしいものです。

損保ジャパンの自動車保険「One-do」車両保険の盗難対策費用特約であればそんな腹立たしさもすこしは、軽減されるかもしれません。

ただし、注意事項があります。

保険料をリーズナブルにするために、車両盗難不担保特約を契約している方もいらっしゃると思います。

そのような方は、自動車保険「One-do」車両保険の盗難対策費用特約と重複して付帯することはできません。

「One-do」の車両保険：無過失事故の場合のノンフリート等級について

損保ジャパンの自動車保険


自動車保険の車両保険に加入していて、事故を起こし、保険料の支払いを受けるとノンフリート等級（注）が下がってしまいます。

しかし、損保ジャパンの自動車保険「One-do」の車両保険に加入している場合、無過失事故だと、ノンフリート等級が下がることはありません。

運転者が無過失の事故である場合は、保険料の支払いを受けた場合でもノーカウント事故として取り扱われます。

では、無過失というとどういう場合でしょうか？以下の条件をすべて満たしている場合、無過失事故と認定されます。

（１）
ご契約のお車以外の自動車（原付を含む）との接触または衝突事故（車対車事故）であること
（２）
事故発生時にご契約のお車の運転者に当該事故に関する過失がなかったことが確定すること
（３）
事故の相手自動車の登録番号等および事故発生時の相手自動車の運転者または所有者の住所・氏名が確認できること。

身の回り品特約を付帯している場合で、身の回り品損害保険金が支払われた場合も、上記と同様の取扱いとなり、無過失である場合は、ノンフリート等級が下がることはありません。

この特約の対象となるのは車両保険および身の回り品特約のみです。

車両保険および身の回り品特約以外の保険金を請求された場合の次契約のノンフリート等級は、この特約がない場合と同様に決定します。

注）
ノンフリート等級とは、保険料の割増引の率の等級のことです。

新規契約を６等級とし、１年間無事故（保険の支払いを受けない場合）の場合１等級上がり、事故のあった場合（保険の支払いを受けた場合）は、事故１回につき３等級下がります。

「One-do」の車両保険、保険金額の設定方法

損保ジャパンの自動車保険

損保ジャパンの自動車保険「One-do」の車両保険における保険金額の設定方法について、説明いたします。

■修理支払限度額：
ニーズ細分型自動車保険、損保ジャパンの自動車保険「One-do」では、運転者のニーズに合わせて協定保険価額（いわゆる時価額）と修理支払限度額という２つの車両保険金額を設定することで、運転者のニーズに応じた設計が可能となります。

従来の自動車保険では、時価額のみの設定でした。

そのため、いわゆる旧車といわれるものは、価値がなく、自分の好みの古い車で、とても時価でははかれない車は修理額がどうしても低くなってしまいました。

この矛盾を解決したのが、修理支払限度額です。

また、そのほかにも、さまざななニーズにこたえて修理限度額を設定することが可能になっています。

■修理支払限度額の設定例

●古い車だけど、万一の時も修理して乗っていたい方の設定例：協定保険価額＜修理支払限度額修理費用が時価額を超える場合でも、修理支払限度額を限度に保険金を支払ってもらうことができます。

●車両保険は入りたいけど保険料が高い!!：協定保険価額＞修理支払限度額全損の場合は協定保険価額（＝時価額）が支払われますが、修理費が時価額以下の場合には修理支払限度額を超える修理費は支払われません。

しかし、リーズナブルな保険料となります。

協定保険価額＝修理支払限度額：これまでの車両保険と同様、全損・分損にかかわらず契約金額(=時価額)を限度に保険金が支払われます。

注意点

１．契約の車が修理できる場合は、原則として修理支払限度額を限度に保険金が支払われます。

２．盗難、全焼、水没などで物理的に車の修理ができない場合は、協定保険価額が保険金として支払われます。